- 掲載日
- 2026年10月7日
- 媒体
- アゴラ（言論プラットフォーム）
- 形式
- 寄稿（編集部の採否を経た署名記事）
- 筆者
- 山中真琴（株式会社DroR 代表取締役CEO）
この記事の要点
- 厚生労働省の令和8年版「労働経済の分析」（労働経済白書）が示す、従業員の能力開発の方針の企業規模別の結果を、中小企業の経営者の目線で読んでいます。
- 数年先の事業展開を考えて能力開発をしている企業は、9人以下で8.0%、300人以上でも14.2%にとどまっていました（白書の図による）。
- 最初の一歩として、数年後に増える仕事と減る仕事を、経営者と人事が同じ紙に書き出すことを提案しています。
掲載の概要
代表取締役CEOの山中真琴が寄稿した記事が、言論プラットフォーム「アゴラ」に掲載されました。2026年9月29日に公表された令和8年版の労働経済白書を、組織開発の実務家の目線で読んだものです。
記事の全文はアゴラでお読みいただけます。