- 追加分析1
- 業種の差は、偶然を超えるか（2026年10月9日掲載）
- 追加分析2
- 文章の長さと因果の深さ（2026年10月19日掲載）
- 追加分析3
- 年次更新の「ほぼ同文」の中身（2026年10月19日掲載）
- 追加分析4
- 「心理的安全性」と「エンゲージメント」が出てくる企業の数（2026年10月27日掲載）
- 掲載先
- DOCIの公開ページ（dror.co.jp/lab/doci）の「追加分析（2026年10月）」
この記事の要点
- 追加分析1：5社以上が属する8業種（61社）で、業種による違いがないとして到達の有無を割り振り直すと、今回と同じかそれ以上の開きが約8割の割り振り方で生じました。1つの業種が5〜18社では、業種による違いがあっても見分けられません。
- 追加分析2：文字数で99社を4つの群に分けると、構造・因果（D4）の到達率は短い順に20%、44%、62%、36%で、この違いは並べ替えによるカイ二乗検定でp値約0.02でした。短い順に上がり続ける傾向は確かめられませんでした。
- 追加分析3：FY2024→25に「ほぼ同文」とされた74社でも、前年とほぼ同じ文が本文に占める割合は中央値63%で、9割以上を占めた企業は4社でした。
- 追加分析4：「心理的安全」の語が出てくる企業はFY2023の97社中8社からFY2025の99社中16社に、「エンゲージメント」の語が出てくる企業は97社中75社から99社中94社になりました。語が出てくることは、取り組みの有無や質を示すものではありません。
追加分析の位置づけ
追加分析は、2026年7月5日に公開したレポート（第1.0版）の後に、当社が行った補足の分析です。レポートにある値には、公開ページで図表番号を添えています。帯・類型はAI支援の一次コーディングによる暫定値に基づきます。
公開ページには、結果を見てから選んだ組の比較は差を大きめに見る側に偏ること、差が偶然と見分けられないという結果は差がないことを示すものではないこと、数値は今後の検証で更新される可能性があることを明記しています。追加分析4は語の出現を機械で数えた集計で、語の広がりが組織の変化や施策の効果を意味するとは主張していません。社名は公表していません。
解説記事
追加分析1〜3の読み方は、DroR Labの解説記事（2026年10月9日・19日公開）で説明しています。