代表 山中真琴の寄稿「男性育休の次の物差しは取得期間だ」がアゴラに掲載されました
代表取締役CEO 山中真琴の5本目の寄稿が、言論プラットフォーム「アゴラ」に掲載されました。男性の育児休業取得率が50.9%と5割を超えたことを受け、取得率だけを目標にする段階は過ぎたとして、次は取得期間と、復職した人の担当や評価を記録して測るべきだと提案しています。
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株式会社DroRおよび臨床組織科学研究会の公式なお知らせ。査読論文の掲載(Frontiers in Psychology, 2026)、年次調査DOCIの公開、レジリエンス認証などの認証・登録、サービス・提携の発表を、一次情報へのリンクとともに時系列で公開しています。
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代表取締役CEO 山中真琴の5本目の寄稿が、言論プラットフォーム「アゴラ」に掲載されました。男性の育児休業取得率が50.9%と5割を超えたことを受け、取得率だけを目標にする段階は過ぎたとして、次は取得期間と、復職した人の担当や評価を記録して測るべきだと提案しています。
株式会社DroRは、臨床組織科学(COS)の論文(Frontiers in Psychology, 2026)の著者に直接質問できる研究者向けのオンライン説明会を、2026年12月16日(水)18:30〜19:30に1回開催します。参加は無料、定員は30名程度、登壇は論文の著者の山中真琴と中森将也です。
代表取締役CEO 山中真琴の2本目の寄稿が、ビジネスの情報サイト「INSIGHT NOW!」に掲載されました。二重、三重に確認しているのに間違いが減らない職場を取り上げ、確認する人を足す前に、確認の段ごとに見る項目と責任を決める手順を示しています。
勤務間インターバル制度で、休息時間を確保すると翌日の所定の始業時刻を過ぎる日の扱いを社内で決めるための確認シート(PDF・A4・2ページ・無料、CC BY 4.0)を公開しました。厚生労働省の導入・運用マニュアルが挙げるやり方から選ぶ型ごとに、賃金・終業時刻・勤怠の記録などを書き込めます。
株式会社DroRは、note で連載中のビジネス小説『月曜日の朝九時』の読書会を、2026年12月9日(水)13:00〜14:00にオンライン(Zoom)で開催することを決め、申込の受付を始めました。参加は無料、定員は30名程度、登壇は代表取締役CEOの山中真琴です。
組織開発・組織変革の伴走支援(組織ディープテック)の入口として案内してきた「観察フェーズ」を、受け取れるものと期間を定めた単独のサービスとして2026年10月27日に提供開始しました。観察の結果をまとめた報告書と、結果を説明する報告の場(1回)をお渡しします。
2026年7月に公開した人的資本開示の年次調査「DOCI 2026」について、当社が行った追加の分析4本を、10月9日から10月27日にかけて調査の公開ページに掲載しました。業種の差、文章の長さと因果の深さ、年次更新の「ほぼ同文」の中身、「心理的安全性」と「エンゲージメント」の語が出てくる企業の数を扱っています。
当社が非営利で運営する在住外国人向けの生活手続きナビ「official.tokyo.jp」に、2026年10月27日、在留期間の更新の手続きのページを5言語で加え、10月1日に改定された手数料を載せました。行政手続きと防災のやさしい日本語のライブラリ「yasashii.org」でも、在留の手続きの2文書を10月9日に改定後の手数料に直しています。
株式会社DroRは、中小企業庁が2026年10月20日に公表した、M&A支援機関登録制度の登録フィナンシャル・アドバイザー(FA)・仲介業者の一覧に掲載されました。令和8年度公募(9月分)の登録者として公表されたもので、提供する支援業務はM&AとPMIです。
代表取締役CEO 山中真琴の4本目の寄稿が、言論プラットフォーム「アゴラ」に掲載されました。勤務間インターバル制度の導入が1割に届かない状況を厚生労働省の調査で確かめたうえで、休息が翌朝の始業にかかったときの扱いについて、国が標準を示すべきだと提案しています。
代表取締役CEO 山中真琴の寄稿が、ビジネスの情報サイト「INSIGHT NOW!」に掲載されました。新しく始まる仕事には言い出す人と始める日があるのに、やめるかどうかを決める人と日は決まっていないことが多い、という点を取り上げ、続いている報告を見直す手順と、始めるときに添えたい一言を示しています。
代表取締役CEO 山中真琴の3本目の寄稿が、言論プラットフォーム「アゴラ」に掲載されました。10月1日から事業主の義務になったカスタマーハラスメント対策について、厚生労働省の指針が再発防止の中で自社の改善にも触れていることを整理し、現場が打ち切った件の中身を経営者が読む時間を設けることを提案しています。
dror.co.jp ほか3サイトは、PHPを使用していないため、2026年10月21日に公表されたPHPの脆弱性(CVE-2026-109618、CVE-2026-109619)の影響を受けません。株式会社DroRが2026年10月22日に確認しました。対象は dror.co.jp、research.dror.co.jp、yasashii.org、official.tokyo.jp で、サイトをご覧になる方に必要な対応はありません。
代表取締役CEO 山中真琴の2本目の寄稿が、言論プラットフォーム「アゴラ」に掲載されました。10月1日から適用された同一労働同一賃金ガイドラインなどの改正を整理し、中小企業で待遇差の説明がつかえやすい理由を論じています。
当社が2026年7月に公開した無料のWebサイト「働く人の心理学・組織研究ナビ」(research.dror.co.jp)で、10月9日に7分野、10月18日に2分野へ、2026年に公表・改正された日本の公式資料と、それにもとづく主張を追加しました。変更を日付・理由・出典つきで記録する更新履歴のページも新設しています。
山中真琴・中森将也による臨床組織科学(COS)の論文(Frontiers in Psychology、2026年)が、ウクライナ国立科学アカデミー社会学研究所のLyubov Bevzenko氏の論文で引用されていることを、2026年10月10日に確認しました。当社の確認では、この論文にとって初めての被引用です。
株式会社DroRは、DroR Laboratory の解説記事をテーマにしたオンラインの勉強会「DroR Lab 勉強会シリーズ」(全5回と特別回・参加無料)を開催し、申込の受付を始めました。各回90分のオンライン(Zoom)開催で、登壇は代表取締役CEOの山中真琴です。
研修や制度改定が定着せず、元に戻った経験のある企業(従業員50〜300人)に向けて、新サービス「施策の定着レビュー」を2026年10月12日に開始します。過去1〜3年の施策の記録を一緒に書き出し、戻り方を4つの型で見立てて、次の一手を提案します。
株式会社DroRと臨床組織科学研究会が公表した人的資本開示の年次調査「DOCI 2026」が、2026年10月8日、翔泳社のWebメディア「Biz/Zine」で、Biz/Zine編集部の署名記事として紹介されました。
株式会社DroRは、会社説明と事業内容の表記を改め、成長企業の組織開発・組織変革の伴走支援(組織ディープテック)を事業の中心に位置づけました。会社概要の事業内容は、組織ディープテック、高度専門BPO、M&A・PMI支援の3つに整理しています。
代表取締役CEO 山中真琴の寄稿「数年先を見て人を育てる会社はなぜ少ないのか」が、言論プラットフォーム「アゴラ」に掲載されました。令和8年版労働経済白書の図をもとに、数年先を見た人材育成が中小企業で進みにくい理由を論じています。
中森将也・山中真琴によるワーキングペーパー「AI-Adjusted Inclusive Wealth (AIW)」(第1.4版、2026年9月30日公開)の日本語による要約と解説のページを、2026年10月6日に公開しました。全訳ではありません。正本は英語原文で、論文は査読を経ていないワーキングペーパーです。
TOPIX 100の人的資本開示を「語りの深さ」で読む年次調査DOCIの2026年版を公開しました。有価証券報告書3期・299書類・296テキストを4次元でコーディング。施策記述99%に対し、構造・因果は40%、多段の因果は1%にとどまります。
2026年5月7日から6月5日にかけてPR TIMESで配信した臨床組織科学(COS)解説シリーズ全28本の索引ページを公開しました。各リリース原文と、言及概念の正典ページ(場の勾配理論・ループ変換設計・神経基盤設計・創発の橋など)を相互リンクで辿れます。
株式会社DroRは、コーポレートサイトを全面的にリニューアルしました。研究実践ファームとしての位置づけと、独自フレームワーク「臨床組織科学(COS)」を軸に、情報設計・コンテンツ・デザインを刷新しています。
山中真琴・中森将也による臨床組織科学(Clinical Organizational Science)の論文が、Frontiers in Psychologyで公開されました。組織変革を行動変容だけでなく、相互作用構造への介入として捉える統合的フレームワークです。
山中真琴・中森将也による臨床組織科学(COS)の論文について、当社が提供した研究の概要が、2026年5月7日、科学ニュースサイト「Phys.org」(Science X)に、編集者の確認を経て掲載されました。同じ日、EurekAlert!にも当社の研究リリースが掲載されています。
株式会社DroRは、事業継続と社会貢献に関する取り組みについて、一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会が実施するレジリエンス認証を取得しました(登録番号 L0000025)。組織変革を支援する企業としての運営基盤を継続的に整えています。
株式会社DroRは、資本金を1,000万円に増資し、新企業理念「The Fusion of Science and Sensibility. 科学と感性で、人と組織の進化をデザインする。」を発表しました。
株式会社DroRは、SNSメディア運用、マーケティングPM、財務経理/補助金領域を中心とした高度専門BPOサービスを本格展開しました。専門性の高い実務領域に入り込み、業務の可視化・標準化・継続運用を支える伴走型のBPOです。
株式会社DroRは、女性のキャリア形成とライフプランの両立を支援するため、卵子凍結費用補助制度を導入しました。特定の選択を促すものではなく、個人の意思とプライバシーを尊重し、将来の選択肢を持ちやすくすることを目的とした社内制度です。